マイホーム 購入記事

マイホームを購入しようとしてまず考えるのは、どこに住むか、どんな住まいにするかでしょう。
どこに住むかは、通勤や通学にどれくらい時間がかかるのかを考えなければなりません。
交通手段は何か、駅やバス停が近くにあるか、学校や病院、スーパー、銀行は近くにあるのかなどを考えて物件を選びましょう。
物件価格はマイホームの購入に際しては重要な決めてとなります。
物件価格が安いからと郊外のマイホームを購入すると通勤・通学が大変です。
小さい子どものいる人ならば、幼稚園や保育園の有無も気になるところです。

次に間取りですが、家族人数に応じて部屋数や大きさはそれぞれ異なります。
また、赤ちゃんがいるから子どもの様子がわかるオープンキッチンの方が良い人もいれば、独立したキッチンが良い人もいるでしょう。
広い家が必要な人や、掃除が大変なのであまり広くない家が良いと思う人、考え方は様々です。
一戸建て・マンション、新築・中古とそれぞれに長所も短所もあります。
また、間取りや広さだけに気を取られていると、家具を置く場所に困る場合もあります。

洋間だけでいいのか、和室が必要かという選択も必要です。
最近はオール電化の物件がありますが、それを選ぶかどうかという問題もあります。

駐車スペースの問題もあります。
一戸建てでも1台だけ駐車できればいいのか、2台以上のスペースが欲しいのかを考えましょう。
マンションの駐車場が自走式・機械式の2種類があり、機械式の方が料金が高くなります。

マイホームの購入には、考えなければならないことがたくさん出てきます。
このような様々な条件を考えるのは大変でしょうが、家族で相談して悔いの残らない物件を選んでください。

マイホームを購入の際は、新築にするか中古物件か、購入できる金額、月々支払えるローンの金額、立地条件など考えねばならないことがたくさんあります。
マイホーム購入にはどのようなことに注意すべきか、考えてみましょう。

・購入金額や月々支払う額
購入にあたっては、住宅ローンを組む人が多いと思いますが、頭金・購入にあたっての諸経費・月々のローン額と支払い終了をいつにするかを決めて支払える額の中から物件を選択しましょう。
・立地条件
子どもがいる人は、通う幼稚園や学校がどのくらい離れているかを調べてください。
マイホームの近くに学校があるからと安心していると、学校区が違っていて遠くの学校に通わなければならない場合があります。
また、スーパーや病院、バス停の場所も把握しておきましょう。
・新築か中古か
新築の場合は、シックハウスの問題があります。
家族にアレルギーがある場合は特に注意が必要なので、使用している接着剤など確認が必要です。
中古物件の場合、築年数やリフォームが必要かなどに気をつけて見学してください。
・一戸建てかマンションか
子どもがいる家庭では、下の人に気を使わずにすむ一戸建てやマンションの1階が頭に浮かぶでしょう。
メンテナンスの大変さを考えてマンションを選ぶ場合もあります。
・手間を惜しまない
複数の物件を見る、有利な住宅ローンを探す、複数の不動産屋を回るなどマイホーム購入には時間と手間が必要です。
長年住む一生物の大切な買い物です。
検討を重ね、じっくり選んで賢い買い物にしましょう。

マンションを購入した場合、購入者は管理組合員の一員となります。
マンションの管理組合とはどんなものなのでしょうか。

管理組合とは区分所有者(購入者)で組織し運営する団体です。
すべての業務を区分所有者で行う自主管理組合と、清掃や修繕などの業務を管理会社に委託している管理組合があります。
管理会社に委託すると修繕計画などを作り実施するなど、煩雑な手続きは必要がなくなりますが、その分管理費は余分にかかることになります。
また、業務を委託するので、その計画や料金は妥当なのか組合でしっかり把握しなければなりません。
自主管理の場合は、管理費は安くできますが、修繕計画などは自分達で立てて実施しなければならず、それが負担になる場合があります。

マンションの管理には管理組合から管理者を置く場合と、法人化した管理組合から理事や監事を選出する場合があります。
管理者は管理人とは違い、マンションのまとめ人と考えればよいでしょう。

管理組合は年1回集会(総会)を開かなければなりません。
ここで修繕計画や費用など議案の決議を行ったり、マンションの規約の決定、変更などを決めます。
管理会社に委託している場合は、業務をまかせきりにするのではなく、業務に管理費を多く使いすぎていないか、修繕などの計画は妥当なのかをしっかりと把握し、意見を伝えることが大切です。
自主管理組合の場合は、工事の施行会社との折衝などがわからない場合もあるので、勉強会などを利用して情報や知識を得ることも必要です。

マイホームの購入の選択としてマンションを選んだ場合は、共有部分の補修などは勝手にできず、常に居住者と共に物事を決定していかねばなりません。
マンションなら維持管理が全て楽という訳ではありません。
マイホームの購入に際しては、このような事項も考慮しておきましょう。

マイホームの購入の手続きが済むと、続いて引っ越しが待っています。
上手な引っ越しのコツを考えてみましょう。

・見積もり
引っ越しの見積もりは複数の業者に頼みましょう。
引っ越しの見積もりは無料です。
その上で価格などを比較して決めると良いでしょう。
電話の対応や見積もりに来た人の応対も業者を決める参考になります。

・引っ越しの日を決める
3月下旬や4月上旬の入学や入社の季節は、引っ越し料金も高いです。
また、平日よりも休日の方がやはり料金は高くなります。
引越しシーズンや休日を避けて引っ越しすれば料金を抑えることができます。
また、早めに引っ越しの日を決定しておけば、引っ越しの準備に余裕が持てます。

・不用品は処分
不用品がある場合は、できるだけ処分しておきましょう。
引っ越し後の片付けが楽になり、収納に余裕が生まれます。
また、荷物の運搬・搬入が楽になり、料金も安くなります。

・荷造り・荷解き
荷造り・荷解きをすべておまかせのサービスもありますが、自分ですれば安くなります。

・家具の配置を決めておく
間取り図はすでに入手済みのはずですから、家具をどこに置くか引っ越し前に決めておきましょう。
搬入がスムーズになります。

・近所に挨拶しておく
できれば引っ越し前にご近所に挨拶しておきましょう。
マンションの場合は、部屋の上下階の人にも忘れずに挨拶を。
500円程度の日用品などを用意しておきましょう。

・住所変更の通知を
引っ越し前に新聞や郵便、宅配便の業者に転居届けを出しておきましょう。
電話、電気、ガス、水道の手続きも忘れずに済ませておきます。

・オプションサービス
業者によっては、荷物を出した後の掃除や家具の移動などのオプションサービスがあります。
どんなサービスを受けたいかを考えて業者を決める目安としてください。

マイホームの購入には引っ越しの料金も含めて資金に余裕を持って計画を立ててください。

新築のマイホームの購入や、リフォームで気をつけなければならないのは、シックハウス症候群です。
シックハウス症候群とは、建材や建材の防腐剤、接着剤、塗料などに含まれる揮発性化学物質により引き起こされた空気汚染により起こる病気です。
化学物質過敏症とも呼ばれています。
アレルギー疾患を持つ人の場合は、症状が悪化する場合もあり、注意が必要です。

症状は、これと決まったものはなく、頭痛、疲労感、動悸、呼吸器疾患など様々です。
個人差も大きく、まったく症状が出ない人もいます。

原因になる化学物質はホルムアルデヒド、トルエン、キシレンなど。
新築物件の見学の時には、室内に入った時に目がチカチカしないかなど違和感に注意したり、シックハウス対策を施しているのかを尋ねたりして、入居後の体調悪化につながらないようにしてください。
アレルギー疾患を持つ家族がいる場合には、特に注意してください。
ホルムアルデヒドなど化学物質を抑えた建材などを利用するところが増えています。
しかし、化学物質をゼロにするのは難しいので、空気汚染を防ぐためにも風通しがよいマイホームかどうかも確かめることも大切です。
高気密マイホームの場合は、換気システムがどのようになっているか納得のいくまで説明を受けてください。

シックハウス症候群を防ぐには、引っ越しを窓を開ける春や秋などの季節にして、化学物質が室内にたまらないようにするのも１つの方法です。

購入したマイホームで病気になってしまわないよう、新築やリフォームには細心の注意を払ってください。

マイホームを購入する時に、マンションの専有部分と共用部分ということばに接してどこが専有でどこが共用なのかと気になる人も多いと思います。
区分所有者法という法律に、この区分が述べられています。

専有部分とは、建物の個々の所有権の目的とする部分を指します。
つまり、分譲マンションの各室のことです。

共用部分とは専有部分に含まれない建物部分と建物付属物、付属建物が共用部分になります。
共用部分は、2通りに分けられます。

・法定共用部分
共同の廊下、階段、エレベーター、外壁、ロビー、電気、ガス、水道の配管(線)で専有部分に属さないもの。
法律上、当然共用部分とされるものを指します。
・規約共用部分
管理事務所、集会所、別棟の倉庫などのように規約に定めて、初めて共用部分となるもの。

ベランダや専用庭は共有部分です。
共有部分の一部分を特定の目的のために使用できる部分を専用使用部分といいます。
この専用使用部分を利用する権利が専用使用権です。
専用使用部分の使用は共有部分なので、使用に制限があります。

マンションの購入する際には、規約をよく読んで、共用部分がどこにあたるのかを把握しておきましょう。
それによって、修理が必要なときに管理組合が修理をするのか、居住者がしなければならないかが変わってきます。
水道の配管は枝管から専有なのか、メーターまでが共用なのかなど規約に定めていないと、水漏れした場合、どちらが費用を持つか、という問題が起こってくるからです。
マイホームの購入には、多くの情報を集めしっかり検討することが大切です。

購入したいマイホームを探す時には、不動産のチラシなどで建ぺい率、容積率という言葉を必ず目にすることになります。
建ぺい率、容積率とは、どちらも敷地に対する建物の大きさを規制する数値です。

建ぺい率は、敷地内の建物の建築面積を制限するものです。
敷地内に対する1階の床面積の割合と考えるとわかりやすいと思います。
建ぺい率は都市計画法で用途地域ごとに決められており、その割合を超えた建物を建てられません。
一般に郊外のマイホーム地は建ぺい率が低く、敷地内に空き地ができるようになっています。

容積率とは、土地の立体活用の制限で、敷地面積に対する延べ床面積の割合のこと。
こちらも都市計画法で決められており、その割合を超えた建物を建てられません。
また、車庫や駐輪場の床面積は建物の全体の面積の1/5までは計算に入れません。
地下室もマイホームの床面積の1/3までは容積率の計算には入れません。

用途地域とは都市計画法で定められた12種類の地域です。
第一種低層住居専用地域とは、低層マイホーム専用地域で店舗などは建てられません。
第二種低層住居専用地域は、低層マイホーム専用地域で小規模の店舗は建てられる地域。
このように、異なる用途地域によって建ぺい率、容積率が定められているのです。

建ぺい率や容積率はどちらも一般に第一種・第二種マイホーム地域などマイホーム地は低く、工業地域や商業地域では高くなります。
建ぺい率が高いほど、敷地いっぱいに建築が可能であり、容積率が高いほど、広くて高いビルなどが建てられるのです。

これらが守られていないマイホームは、ローン審査がおりないことがあります。
このようなことを避けるために、マイホームの購入の際は建ぺい率や容積率に違反していない物件であることを充分確認したうえで、検討しましょう。